新築と子どもの転校の関係

子育てのことを考えた新築住まい

2021.09.16

writer
岩田裕子

新築と子どもの転校の関係

新築住宅を建てるにあたって、子どもがいる家庭の場合は、学区を変わることなく同じ環境で成長していくことが理想的ではありますが、希望の土地が見つからなかった際、今住んでいる学区から離れ、他の学区へ子どもが転校しないとなりません。転校を考える際には、転校時の環境の変化から子どもがストレスを感じないかを気にしている家庭も多くあるかと思います。しかし、子どものことを気にしすぎて、結局子どもへのストレスをかけないために賃貸に住み続け、新築を建てるタイミングを逃してしまい、賃貸生活を何年も続けることで、生活の不便さからストレスが溜まることや、結局新築を建てることを諦めてしまうといった家庭もあります。

今回は子どもがいる家庭で新築をする場合、どのようなことに気をつけて新築を考えることが大切なのかということや、転校・編入の手続きについてみていきましょう。

どれぐらいの割合で学区が変わっているのか?

一般的な新築住宅は戸建てとマンションとで分類されますが、マンションの場合は希望の学区に住める割合というのは高く、同一市内に住む方が63%となっていますが、戸建ての新築の場合は44%と半数以下になっていて、隣接市に住まれる方の割合が多くなっています。

またこの調査から新築をする際は、全体の3/2世帯が、今住んでいる地域から離れているということになり、移り住むことは一般的でもあることが読みとれます。また住んでいる地域が田舎や都会でも条件は変わりますが、都会になるにつれてその需要は高くなっていて、希望の土地が購入できないことが多いです。

子どもがいる家庭で人気学区に住んでいる場合は、新築を建てるにあたっては希望の学区に住むことは少ない土地の中から探すこととなるため、情報収集に苦労することや、希望の学区に住むことが難しくなるということを理解しておきましょう。

参考:社団法人日本住宅建設産業協会|「住宅に関するニーズについてのアンケート調査」http://www.zenjukyo.jp/report/data/needsshosai06.pdf

新築に住むにあたっての子どものメンタルケア

新築に住むことでの環境の変化は子どもにとっての一番のストレスは、幼稚園、保育園、学校などの友達や、ご近所の方が変わることでの人間関係の変化です。仲が良い友達と離れ離れになることは年を重ねる程悲しいものですが、引越しの前後というのは親としても荷造り・荷解きといったことをしなければ住める環境に整えることができないため、子どものメンタルまでを考える余裕が無いという家庭が多いです。ですが、新しい環境で人間関係を再構築していくことは子どもにとってのストレスが大きく負担となる部分であるため、親は新しい環境に馴染めるようにサポートをしていくことが重要となります。以下に主なストレスの種類を挙げてみます。

・言葉や文化などの習慣の違い

住む環境によっては、コミュニケーションや遊び方が違うことがあり、コミュニケーションの違いで言うと方言などを喋っている場合、周りの友達が喋っている内容が分かりづらいことや、逆に聞き取ってもらえないことで、コミュニケーションの壁を感じてしまう事があります。そのため、転校・転入後には学校から帰った子どもへコミュニケーションの違いなどを親が確認してあげると子どもが一人で悩んでしまうといったことが無くなります。

・学習進度や、能力の違い

学習の進度はそれぞれの学校によって異なるため、転校・転入する事で学校の学習についていけない事があります。そのため、転校後は子どもの学習について親が確認してあげる必要があります。荷解きや、役所の手続きなど大変ですが、学習の進度についての確認をしてあげないこと、子どもが勉強についていけず、やる気を損ねてしまい、学力低下の原因となります

転校・編入の手続き

・引越し前

新築を建てる先が、他の学区であることが決まったら、子どもが現在在籍している学校へ連絡を入れます。どこへ行くのかが正確に決まっていない場合でも転向する可能性がある場合はその旨を伝えておく事で、学校側は必要な書類を揃えてくれます。引越し先と日程が確定したら最終登校日を伝え、引越し先の教育委員会へも連絡を入れます。教員区委員会からはどこの学校に通うべきなのか、今後の手続きと流れなどについて教えてくれます。最終登校日までに、現在在籍している学校から「在学証明書」と「教科用図書給与証明書」が渡されます。これらの書類は後に必要となるため、大切に保管しておきましょう。

・引越し後

転校先が同じ市町村内であれば、基本的には役所へ転居届を提出すれば転校の手続きは完了となりますが、手続きの内容は現住所や転出先の自治体により異なるため、実際に役所への確認が必要となります。その際には、子どもの転校手続きをすることも伝えます。手続きを行う教育委員会の場所や、持ち物を教えてもらえるため、その後教育委委員会に出向き、「在学証明書」と「教科用図書給与証明書」をもらいます。これらの書類を転校先に提出すれば、転校手続きは完了となります。

まとめ

新居を建てる時に意外とその場になって困るのが、子どもの転校・転入手続きですが、事前に流れを知り、子どもに対してどのようなコミュニケーションを取ってあげると良いのかを把握しておくだけでも、心の余裕ができるため新築への引越しの作業に専念できます。今回紹介した新築と子どもとの関係を理解して、子どもへなるべくストレスの少ない形で新居での生活ができるようにしていきましょう。

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